TOPIX PERの推移｜中央値17.6倍と業種別・規模別データで読む日本株の割安度

TOPIX PERとは

TOPIX PERは、TOPIX構成銘柄の合計時価総額を合計純利益で割った「市場全体の株価収益率」です。個別銘柄のPERが「その企業の株価が利益の何倍で取引されているか」を示すのに対し、TOPIX PERは日本の株式市場全体が利益に対して何倍の評価を受けているかを表します。

JPXは月次のTOPIXファクトシートでTOPIXのPERを公表しており、2026年8月末時点は21.05倍（PBR 1.88倍）です。ただしファクトシートは各月の値を示すもので、長期の時系列データとしては提供されていません。

そこで本記事の推移データには、JPXが毎月第1営業日に公表する「規模別・業種別PER・PBR」のうち、プライム市場全銘柄の連結・加重平均PER（時価総額合計÷純利益合計、直近本決算の実績ベース）をTOPIX PERとして使います。2026年8月末は20.8倍で、TOPIXのPERとほぼ同じ水準です。

同じ統計には単純平均PER（時価総額で重み付けしない平均、2026年8月末19.3倍）も載っています。データサイトの「TOPIXのPER」にはこの単純平均を転載したものがあるため、どちらの値かを確認してください。

日経平均PERとの違い

日経平均PERにも2種類あります。構成225社の時価総額合計を純利益合計で割る加重平均PER（日本経済新聞掲載値）と、日経平均株価を指数ベースEPSで割る指数ベースPERです。指数ベースPERは株価平均がもとになるため、値がさ株（株価が高い銘柄）の影響を強く受けます。

TOPIX PERと日経平均の加重平均PERは計算方法が同じで、違いは対象範囲です。プライム市場の上場会社は1,550社（2026年8月末、JPX）、日経平均は225社です。ただしJPXの値は実績利益、日経平均PERは予想利益がもとになるため、数値をそのまま比べることはできません。2026年9月11日時点の日経平均PERは加重平均16.97倍、指数ベース21.27倍です（日経平均プロフィル）。

TOPIX PERの長期推移

以下は2013年以降のTOPIX PER（市場第一部→プライム市場の連結・加重平均）の年末推移です。JPXが加重平均を公表しているのは2013年1月からのため、それ以前の年は載せていません。

2013〜2025年の月次の加重平均PERは、中央値17.6倍、平均18.4倍、最低13.1倍（2018年12月）、最高28.7倍（2013年4月）でした（KabuGraph算出）。利益急減期を除けば、概ね14〜19倍に収まっています。

2012年以前は単純平均のみの公表です。参考までに市場第一部の単純平均PERは2007年末19.5倍、2008年末14.1倍、2010年末32.9倍で、2009年末は市場全体の純利益がマイナスとなり算出不能でした（JPX表記「−」）。

PERが大きく動いた局面

2013年（アベノミクス初期）：PER 26.6倍

株価が先に上がり、分母となる直近本決算の利益がまだ低かったため、実績PERは2013年4月に28.7倍まで上昇しました。利益が追いついた2014年末には17.7倍に低下しています。

2014〜2017年：PER 17〜19倍

企業利益の拡大と株価上昇が並走し、年末のPERは17.7〜19.4倍で推移しました。株価が上がっても利益の成長が追いついたため、バリュエーションの拡大は限定的です。

2018年末：PER 13.1倍

米中貿易摩擦などで株価が下落する一方、直近本決算の利益は高水準だったため、2013年以降で最も低い13.1倍まで低下しました。

2020〜2021年（コロナ禍）：PER 22〜23倍

コロナ禍で直近本決算の利益が落ち込む中、株価は金融緩和と経済回復期待で急回復。2020年末22.8倍、2021年末21.9倍と高水準が続きました。

2022年末：PER 14.4倍

利益がコロナ前を超えて回復した一方、米国の利上げで株価は伸び悩み、14.4倍まで低下しました。

2023〜2026年（現在）：PER 17〜22倍

東証のPBR1倍割れ是正要請、コーポレートガバナンス改革、海外投資家の資金流入を背景に、2025年末18.9倍、2026年2月には21.8倍まで上昇しました。8月末は20.8倍です。バリュエーションの拡大（マルチプル・エクスパンション）が進行中かどうかは、今後のEPS成長率との比較で判断する必要があります。

TOPIX PERの直近推移（月次データ）

直近1年の月次データで、TOPIX PERのトレンドをより細かく確認します。

2025年8〜9月は17倍台と中央値付近でしたが、10月以降は18倍台に乗り、2026年2月に21.8倍まで上昇。3月に19.2倍へ調整した後、4〜5月に再び20倍台（5月21.8倍）に達し、6月以降は20倍前後で推移しています。2013〜2025年の中央値17.6倍と比べると、直近1年は概ねそれを上回る水準が続いています。

業種別PERの比較

PERは業種によって水準が大きく異なります。TOPIX全体の平均PERだけを見て「割安」「割高」と判断するのは危険で、個別銘柄を評価する際は同業種のPER水準と比較する必要があります。

プライム市場の時価総額構成は、電気機器20.0%、銀行業11.2%、情報・通信業8.7%、卸売業7.1%、輸送用機器5.9%が上位です（KabuGraph DB、2026年9月11日時点）。時価総額の大きい業種のPERが、市場全体の加重平均PERを左右します。

以下は東証プライム市場の主要業種別PER（連結・加重平均、2026年8月末）です。JPXが毎月第1営業日に公表する「規模別・業種別PER・PBR」が公式データソースです。

業種間でPERに差がつく理由

高PER業種（電気機器・サービス業・精密機器）は、将来の利益成長期待が株価に織り込まれているため、現在の利益に対して高い倍率がついています。半導体関連やSaaSのように、利益の伸びが続くと見込まれる企業が高い倍率で評価されるのが典型です。

低PER業種（建設業・保険業・電気・ガス業）は、成熟産業で利益成長が限定的と見なされているため、倍率が低くなります。ただし低PERが即「割安」を意味するわけではなく、規制や金利環境など構造的な要因が織り込まれた結果でもあります。

加重平均は時価総額の大きい銘柄の影響が大きい点にも注意が必要です。情報・通信業は加重平均12.5倍に対し単純平均は19.3倍。時価総額の大きい銘柄の利益水準が高いために加重平均が低く出ており、業種内の多くの銘柄はもっと高い倍率で取引されています。逆に電気機器は加重平均44.2倍・単純平均29.8倍で、大型株ほど高く評価されています。

規模別PERの違い

TOPIXの中でも、時価総額の大きさ（規模）によってPER水準は異なります。JPXはTOPIX構成銘柄（2026年8月末で1,636銘柄）を時価総額と流動性でCore30・Large70・Mid400・Smallに分類し、PER統計では大型株（Core30＋Large70）・中型株（Mid400）・小型株（Small）の3区分で公表しています。

2026年8月末時点では中型株の加重平均PERが最も高く、小型株が最も低い構図です。大型株は単純平均（27.8倍）が加重平均（20.9倍）を大きく上回っており、99社の中でも時価総額の大きい銘柄ほどPERが低い傾向がうかがえます。小型株のPERが低いからといって一概に「割安」とはいえず、流動性リスクや情報の非対称性を反映したディスカウントとも解釈できます。

TOPIX PERを動かす要因

TOPIX PERの変動は「株価の変動」と「EPSの変動」の2つに分解できます。株価＝EPS×PERなので、PERが上昇したときは「EPSの伸び以上に株価が上がった（＝バリュエーション拡大）」か「EPSが下がったのに株価が持ちこたえた」のどちらかです。

EPS（1株利益）の変動

企業の決算シーズン（4〜5月の本決算、7〜8月の第1四半期）で利益が大きく変わると、PERも大きく動きます。とくにJPXの実績PERは直近本決算の確定利益が分母なので、4〜5月の決算発表で分母が一斉に入れ替わると水準が段差のように動きます。

リーマンショック後の2009年末には市場全体の純利益がマイナスとなりPERを算出できず、利益が回復途上の2010年末は32.9倍（市場第一部・単純平均）と異常値でした。利益が正常化した2011年末には15.0倍に戻っています。

金融政策と金利

低金利環境では、債券の利回りが低いぶん株式の相対的な魅力が高まり、投資家はより高いPERを許容します。日銀のマイナス金利政策（2016〜2024年）や大規模金融緩和がTOPIX PERの下支え要因となりました。逆に2024年以降の利上げ局面では、PERに下押し圧力がかかる可能性があります。

海外投資家の売買動向

東証プライムの委託売買代金に占める海外投資家の割合は約6〜7割（2024年67.3%、2025年66.2%、2026年8月66.0%、JPX 投資部門別売買状況）で、その資金フローはTOPIX PERに大きな影響を与えます。

2020年8月末にウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイが日本の5大商社株への投資を公表したことは、海外投資家の日本株への関心を高める象徴的な出来事でした。ただし2020〜2021年のPER上昇はコロナ禍の利益減が主因で、資金流入だけで説明できるものではありません。

コーポレートガバナンス改革

東証がPBR1倍割れ企業に改善策の開示を求めた2023年以降、自社株買い・増配・政策保有株の売却が進み、ROEの向上を通じてPER（≒投資家が利益に支払う倍率）の底上げにつながっています。この間、TOPIX PERは2022年末の14.4倍から2023年末17.3倍、2025年末18.9倍へ切り上がりました。

TOPIX PERの読み方と注意点

実績PERと予想PERの違い

TOPIXのPERデータには「実績PER（トレーリングPER）」と「予想PER（フォワードPER）」の2種類があります。実績PERは直近の決算実績ベース、予想PERはアナリストの利益予想ベースで計算されます。本記事で使ったJPXのデータは実績PERです。

野村證券のストラテジストは、実績PERよりも予想PER（将来期待できるEPSベース）を使うのが望ましいと説明しています（野村證券 wealthstyle「PERが高いと株価は割高なのか？」）。決算シーズン（4〜5月）に確定した前期の利益は「もう終わった数字」であり、株価は将来の利益を織り込むため、予想EPSとの比較がより実態に即すからです。

PERが機能しない局面

景気後退期に利益が急減（またはマイナスに転落）すると、PERは異常値をとります。リーマンショック後の2009年末は市場全体の純利益がマイナスとなり、JPXはPERを算出できませんでした（表記「−」）。翌2010年末も32.9倍（単純平均）です。これは「割高」ではなく「利益の崩壊」を映しているにすぎません。PERが30倍に迫るような局面では、PERの絶対水準よりも利益の回復シナリオに注目するのが実践的です。

PERだけで投資判断しない

TOPIX PERはあくまで市場全体の温度計であり、個別の投資判断には不十分です。以下の指標と組み合わせて総合的に判断することが重要です。

• PBR（株価純資産倍率）：資産面からの割安度。PBRの解説はこちら

• 配当利回り：TOPIX構成銘柄の加重平均配当利回り。国債利回りとの比較（イールドスプレッド）で株式の相対的な魅力度がわかる

• EPS成長率：PERが高くてもEPSの成長ペースが速ければ、バリュエーションは正当化される

TOPIX PERデータの確認方法

TOPIX PERのデータは以下の公的機関・データサイトで確認できます。

最も包括的なデータはJPXの「規模別・業種別PER・PBR」で、33業種すべてのPER・PBRが連結ベースで掲載されています。長期データのExcelファイル（longrange-perpbr.xlsx）もダウンロードできるため、自分でグラフを作成したり、経年比較したりする際にも便利です。

まとめ

TOPIX PERのポイントをまとめます。

• TOPIX PERは日本株市場全体のバリュエーション指標。JPXのTOPIXファクトシートで2026年8月末21.05倍。長期推移はプライム市場全銘柄の加重平均PER（同20.8倍）で追う

• 2013〜2025年の中央値は17.6倍、利益急減期を除けば概ね14〜19倍。2025年末18.9倍から2026年は19〜22倍と、中央値を上回る水準が続く

• 業種別PERの差は数倍に及ぶ（電気機器44.2倍〜建設業12.4倍）。個別銘柄は同業種の水準と比較し、加重平均は大型株の影響が大きい点に注意する

• 利益急減局面ではPERは機能しない。リーマンショック後の2009年末は算出不能、2010年末は32.9倍（単純平均）

• 金利・海外投資家・ガバナンス改革がPERの水準を左右する構造要因

あわせて読みたいRELATED POST

PER（株価収益率）とは｜計算式・15倍の目安と東証プライム業種別データで読む割安判断

PER（Price Earnings Ratio・株価収益率）の計算式・15倍の目安・業種別の水準差を解説。JPXの東証プライムPER・PBR推移データと業種別比較チャートで、割安・割高の判断方法がわかります。

記事を詳しく読む

あわせて読みたいRELATED POST

日経平均PERの推移｜バブル60.9倍・リーマン9.5倍から2026年17倍までの読み方

日経平均PER（株価収益率）の推移をチャートで解説。バブル期60.9倍、リーマン・ショック後の9.5倍と100倍超、現在の17倍前後まで各局面の背景を整理し、「14〜16倍」が適正とされる根拠、加重平均と指数ベースの違いをまとめます。

記事を詳しく読む