「投資指標」の記事

貸借対照表は期末時点の財産、損益計算書は1年間の収益・費用・利益の表。純利益は配当を引いて利益剰余金に積み上がる。オリエンタルランドの2026年3月期短信で9,307億＋1,219億−230億＝1兆296億円を検算し、PER・PBR・ROEとの関係も解説。

配当性向は利益のうち配当に回した割合、配当利回りは株価に対する配当の割合で、配当利回り＝配当性向÷PERでつながる。ソフトバンク・積水ハウス・キーエンスで計算し、上場企業を4つの型に分けると、高利回り×低性向でも翌期に約2割が減配。実績と予想の違いも解説。

日本株の配当利回りの平均は東証プライムの加重1.92%・単純2.21%（JPX、2026年9月）、配当を出す上場企業の中央値は2.63%で、4%以上は18%。日経平均は実績1.58%（10月14日）、S&P500は1.10%（6月）。年平均リターンも解説。

配当性向100%超は利益より多く配っている状態。2016年以降に100%以上だった延べ1,143件の翌期の減配は22.7%（30〜50%は11.7%）で、7割超は据え置きか増配。高い理由の見分け方と、決算短信で確かめる点を解説。

配当性向の平均と目安を上場企業2,906社の決算短信で集計。中央値35.8%、平均53.1%、30%以上が67.5%（2026年10月14日時点）。市場区分・33業種別の水準と10年の推移、東証集計の38.1%、投資家が望む水準、S&P500との比較も解説。

デュポン分解はROEを純利益率×総資産回転率×財務レバレッジに分ける方法。5分解では税・金利・本業の利益率まで見える。ROE11〜14%のキーエンス・サンドラッグ・東急不動産の違い、大成建設のROE18.7%の内訳を決算短信の数字で解説。

EBITDAマージン＝（営業利益＋減価償却費）÷売上高の計算と目安を解説。法人企業統計2025年度の日本企業全体は7.3%（純粋持株会社を除く）、主な業種で卸売3.0%〜物品賃貸18.0%。JR東海・オービック・さくらインターネットの実例で、設備投資・EV/EBITDAとの読み方まで。

自己資本比率の目安と危険水域を上場3,500社（金融業を除く）のデータで解説。中央値56.8%、30%未満は下位1割で、前期末20%未満の会社は翌期に4割近くが赤字。法人企業統計の2025年度41.8%、業種別の下位10%ラインも。

イールドスプレッド（長期金利−株式益回り）とイールドレシオ（長期金利÷益回り）の式と読み方。東証プライムは2026年8月末に−1.87ポイント・0.61倍と2013年以降で最も割高寄り。1986年からの推移（バブル末期は＋4.2ポイント）、米国の現状、使い方と限界まで。

固定長期適合率の目安は100%以下。財務省「法人企業統計」2025年度では全産業79.5%で、100%を超える業種は電気業108.1%と純粋持株会社102.6%だけでした。流動比率との表裏の関係、九州電力106.8%など実例の読み方、決算短信での計算手順まで。

固定比率は固定資産÷自己資本×100で、設備など長く使う資産を返済不要の資金でどこまで賄えているかを示します。目安は100%以下ですが、法人企業統計の2025年度は全産業133.8%、電気業378.6%。100%超の読み方と決算短信での計算手順を実例で解説します。

自己資本比率とROEは「ROE＝ROA÷自己資本比率」の関係。上場3,492社では自己資本比率10〜80%の帯でROE中央値が7.9〜9.4%とほぼ横ばい、80%以上は6.4%。ROA・PBRとの関係、実例5社、自社株買いと東証の要請まで。