フィットイージー（212A）の企業分析｜FC主導×アミューズメント型で急成長する24時間フィットネス

会社概要 — 岐阜発、創業8年で300店舗を突破したフィットネスベンチャー

フィットイージーは、代表取締役社長の國江仙嗣氏が2018年7月に岐阜県岐阜市で設立し、同年9月に1号店をオープンしたフィットネス企業です。「楽しみながら健康になれるウェルネス体験」を掲げ、通常のマシンジムにサウナ・ゴルフシミュレーター・セルフエステなどのアミューズメント設備を併設した「アミューズメントフィットネスクラブ」という独自業態を展開しています。

2024年7月に東証スタンダード・名証メインに上場した後、わずか1年3ヶ月で2025年10月に東証プライム・名証プレミアへの市場変更を果たしています。國江社長は「次の目標は時価総額1,000億円」と公言しており、成長意欲の強い経営チームです。

投資指標（2026年9月17日時点）

ビジネスモデルを理解する — FC主導×アミューズメント型の2つの強み

フィットイージーのビジネスモデルは、フランチャイズ（FC）加盟店への店舗開発・運営支援を軸としたアセットライトな成長戦略です。単一セグメント（フィットネスクラブ運営事業）ですが、売上の内訳は大きく3つに分かれます。

売上構成と収益モデル

① 開発売上（売上の約63%）

FC加盟店の店舗を新規に開発・引き渡す際の売上です。物件選定、内装設計、マシン調達、システム導入までをフィットイージーが一括で手掛け、加盟オーナーに引き渡します。出店ペースが直接売上に連動するため、成長ドライバーである一方、出店が鈍化すれば売上も落ちる構造です。

② 運営売上（売上の約22%）

FC加盟店から毎月受け取るロイヤリティ・システム利用料などのストック収益です。店舗数が積み上がるほど安定的に増加するため、開発売上を補完する役割があります。FC店舗が増えれば増えるほど底上げされる構造で、利益率も高い部分です。

③ 直営売上（売上の約16%）

直営店舗の月額会費収入です。直営店はブランドのショーケースとしての役割も持ちます。

AIヘルスケアオートメーション

フィットイージーはAI顔認証システムを全店舗に導入しており、入退館管理の完全無人化を実現しています。また、会員向けアプリでは運動・食事・睡眠のデータを基にAIが一人ひとりに最適化された健康管理を提供する「AIヘルスケアオートメーション」（特許出願中）の仕組みを構築中です。

業績推移と財務分析

フィットイージーは2期連続で売上高・営業利益ともに40%超の成長を達成しています。会社予想のFY2026/10は上方修正後で売上高143.2億円（前期比+47.2%）、営業利益35.1億円（同+51.7%）と、さらなる加速を見込んでいます。

通期業績推移

2026/10期Q3（第3四半期累計）の進捗

2026年10月期の第3四半期累計（2025年11月〜2026年7月）は、売上高106.2億円（前年同期比+54.4%）、営業利益25.1億円（同+41.3%）、純利益17.3億円（同+45.7%）と大幅な増収増益を継続しています。

通期予想に対する進捗率は売上高74.2%、営業利益71.5%、純利益69.8%です。前期のQ3時点の進捗率と比較しても順調に推移しており、通期予想の達成確度は高いといえます。

店舗数・会員数の推移

既存店の会員数も前年同月比+10.7%（2026年7月度）と堅調に増加しており、新店の乱立で既存店が食われる「カニバリゼーション」は現時点では限定的です。

財務体質

FY2025/10末の自己資本比率は58.4%（総資産100.6億円、自己資本58.8億円）と健全な水準です。FCモデルのため自前で大きな設備投資を負わず、ROE 26.0%という高い資本効率を実現しています。営業キャッシュフローは13.5億円のプラスで、投資活動に16.7億円（出店投資）を充てつつ、財務活動で10.9億円を調達（上場時の公募増資の効果も含む）しています。

配当と株主還元

FY2025/10の配当は25円（配当性向26.0%）。FY2026/10は年間51円（中間26円＋期末25円）への大幅増配を予定しています。中間配当にはプライム・プレミア市場変更記念配当6円が含まれます。また、2025年10月にはQUOカード・ジムビジター券などの株主優待を新設しており、個人投資家への還元姿勢を強めています。

競合比較と市場環境

日本のフィットネス市場は2024年度に約7,100億円規模に到達し、過去最高を更新しました（帝国データバンク調べ）。なかでも24時間フィットネスジムが市場成長を牽引しており、低価格・無人運営モデルの普及でフィットネス参加人口の裾野が広がっています。

主要24時間フィットネスチェーンの比較

店舗数ではchocoZAPとエニタイムフィットネスが圧倒的ですが、FIT-EASYの差別化ポイントは「同価格帯でアミューズメント設備を追加料金なしで提供する」点にあります。chocoZAPは月額3,000円台の超低価格帯で「これまでジムに通わなかった層」を開拓していますが、設備は簡素です。エニタイムフィットネスは標準的なマシンジムで、追加設備は店舗によります。FIT-EASYは両者の中間価格帯で、「マシンだけでは物足りないが、高額な総合型ジムまでは不要」という層をターゲットにしています。

成長戦略と中期経営計画

フィットイージーは2025年12月に中期経営計画をローリング（上方修正）しており、出店ペースの加速と会員数の拡大を計画しています。2026年10月期は年間80店の新規出店、2027年10月期は年間100店の出店を計画しており、2027年10月期に400店舗超の到達を目指しています。

國江社長は「時価総額1,000億円」（現在約457億円）を次の目標として掲げており、中期的な成長ストーリーが明確です。ただし、これは現在の株価から2倍以上の上昇を意味し、業績の継続的な高成長が前提となります。

投資家が注目すべきポイント

バリュエーション

実績PER 28.5倍は、成長率40〜50%の企業としては必ずしも割高ではありません。会社予想のFY2026/10 EPS 148.58円ベースで計算すると予想PERは約18.4倍まで低下し、成長率を加味したPEGレシオは1倍を下回る水準です。

一方、PBR 7.7倍はサービス業としても高い水準です。FCモデルは自己資本を大きく使わないため簿価が小さく、PBRが構造的に高くなる点は考慮が必要です。

注目すべきKPI

• 月次の店舗数・会員数 — 毎月の適時開示で公表されます。出店ペースの減速は開発売上の鈍化に直結するため、最重要指標です

• 既存店会員数の前年同月比 — 2026年7月度は+10.7%。新店の出店に伴うカニバリゼーションが起きていないかの確認指標です

• 運営売上の推移 — ストック収益の成長がFC加盟店のオープン後の定着・収益性を反映します。運営売上の構成比が上がれば安定性が増します

リスクシナリオ

1. 出店ペースの鈍化 — 適地の確保が困難になる、FC加盟希望者が減少する場合。開発売上が6割超を占めるため、影響は大きい

2. 景気後退によるフィットネス支出の抑制 — 月会費6,500〜7,700円は家計の裁量的支出であり、景気悪化時には解約率が上昇する可能性がある

3. 大手の本格参入 — chocoZAPのFC展開や、エニタイムフィットネスがアミューズメント設備を導入した場合、差別化優位が薄れる

4. FC加盟店のトラブル — サービス品質のばらつきやオーナーとのトラブルがブランド毀損につながるリスク

まとめ

フィットイージー（212A）は、「FC主導のアセットライト成長」×「アミューズメント設備による差別化」という明確な戦略で、24時間フィットネス市場において急速に存在感を高めています。

• 強み — 開発売上6割超のFCモデル、サウナ・ゴルフ等のアミューズメント複合型、年40〜50%成長、ROE 26%

• リスク — chocoZAPのFC展開、出店ペース鈍化リスク、PBR 7.7倍の高バリュエーション

• 注目 — 月次KPI（店舗数・会員数）、既存店会員数成長率、運営売上の構成比変化

創業8年で300店舗・時価総額457億円に到達した成長力は目を見張りますが、FCモデルゆえに出店ペースが鈍化した時の減速リスクも認識しておく必要があります。月次で開示されるKPIをウォッチしながら、成長の持続性を見極めることが投資判断のカギとなるでしょう。