ＭＩＲＡＲＴＨ不動産投資法人
MIRARTH Real Estate Investment Corporation
その他 / その他
79,900円
出典：東証株価・決算短信よりKabuGraph算出 / 最終更新: 2026/9/21
事業概要
住居を最大用途に据えた総合型J-REIT。2018年上場。旧称はタカラレーベン不動産投資法人で、2025年12月にスポンサーのリブランディングに合わせてMIRARTH不動産投資法人へ改称した。運用会社MIRARTH不動産投資顧問にはMIRARTHホールディングスが90%、共立メンテナンスとヤマダホールディングスが各5%出資する。住居を35%以上かつ最大の用途と定め、他の用途がそれを超えないよう配分を縛るのが運用基準で、実際の構成は住居4割弱・オフィス3割弱・商業2割・ホテル1割半ば。東京・大阪・名古屋・福岡の四大経済圏を「コアエリア」と呼び、8割強をここに置く。
投資対象と運用方針
住居 — 取得価格の4割弱を占める最大用途。分譲・賃貸マンション開発を本業とするスポンサーの供給力が背景
オフィス・商業施設・ホテル — 合計65%以下。共立メンテナンス（ホテル）、ヤマダホールディングス（郊外商業）がパイプライン源
コアエリア重視 — 東京・大阪・名古屋・福岡の四大経済圏に8割強。地方中核都市は3割以下に抑える
代表物件 — 「NTビル」（品川区）「東池袋セントラルプレイス」「アピタ名古屋南店」など
スポンサー — MIRARTHホールディングス（旧タカラレーベン）。共立メンテナンス、ヤマダホールディングスがサブスポンサー
株価推移
業績ハイライト2026/2（百万円）
営業収益
5,562
-0.6% 前期比
営業利益
3,321
-3.4% 前期比
純利益
2,593
-3.8% 前期比
営業利益率
59.7%
企業評価
総合スコア 3.6 / 5
成長性
4
収益性
5
安全性
4
規模
3
割安度
2
競合・類似銘柄
オフィス・商業施設・住宅・ホテルなど複数の用途に分散して投資する投資法人。単一用途の市況変動を組み合わせで薄める代わりに、どの用途にも純粋には賭けられない。
住居を最大用途に据えた総合型J-REIT。2018年上場。旧称はタカラレーベン不動産投資法人で、2025年12月にスポンサーのリブランディングに合わせてMIRARTH不動産投資法人へ改称した。運用会社MIRARTH不動産投資顧問にはMIRA…
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