ROAの平均と目安｜上場企業は中央値4.1%・平均2.9%、法人企業統計は経常利益ベースで5.5%
上場企業のROA（当期純利益÷総資産）の平均は2.88%、中央値は4.10%です（プライム・スタンダード・グロース3,673社の直近通期、2026年9月28日時点）。日本企業全体では、財務省「法人企業統計」の総資本経常利益率が2025年度に5.5%（製造業7.1%・非製造業4.9%）でした。
ROA 5%は上場企業の上位約4割（40.8%）、7%で上位4分の1に入る水準です。ただし業種の中央値は銀行業0.28%から情報・通信業6.67%まで開き、医薬品はマイナスになるため、同業種の中で比べることが欠かせません。
この記事では、平均と中央値がずれる理由、法人企業統計との違い、33業種の平均・中央値、デュポン分解で高ROA企業の共通点を読み解く方法を解説します。ROAの基本はROAとは、計算方法はROAの計算式と計算方法の記事で詳しく解説しています。
この記事の内容（目次）
ROAの平均は何%？上場企業は平均2.88%・中央値4.10%
上場企業のROAは、平均2.88%・中央値4.10%です。KabuGraphが上場3,673社（プライム・スタンダード・グロース）の直近通期の決算短信から、当期純利益÷期末の総資産で計算しました。対象は2025年8月期〜2026年7月期の決算で、純利益と総資産が開示されている会社です。
分布の山は3%台（430社）にあり、2〜5%の範囲に約3分の1（1,195社）が集まります。一方で右側には10%を超える会社が長く続き、左側には赤字の会社が並びます。
統計量 | ROA |
|---|---|
平均（単純平均） | 2.88% |
中央値 | 4.10% |
上下1%を除いた平均 | 3.75% |
合算ROA（金融業を除く） | 3.14% |
下位25%ライン（P25） | 1.78% |
上位25%ライン（P75） | 7.00% |
平均が中央値より低いのは赤字企業のため
単純平均が中央値を1.2ポイント下回るのは、赤字の会社が平均を引き下げているためです。赤字は421社（11.5%）あり、売上がほとんど立たない創薬ベンチャーでは総資産の数倍の赤字も出ます（最小は−660.6%）。こうした極端な値が数社あるだけで、単純平均は大きく動きます。
上下1%の極端な値を除くと、平均は3.75%まで戻って中央値に近づきます。「平均的な会社のROA」を知りたいときは、外れ値に左右されない中央値（4.10%）を物差しにするのが実用的です。
全社を合算すると3.14%——大企業の比重が大きい
全社の純利益の合計を総資産の合計で割る「合算ROA」は、上場企業全体としての資産効率を表します。金融業（銀行・証券・保険・その他金融）を除くと3.14%で、中央値より低くなります。総資産の大きい会社ほど計算上の比重が重く、そうした会社のROAが低めだからです。
中でも影響が大きいのが日本郵政です。業種はサービス業ですが、ゆうちょ銀行・かんぽ生命を連結しているため1社で総資産の約17%を占め、ROAは0.13%にとどまります。日本郵政を除くと、合算ROAは約3.8%になります（KabuGraph算出）。
総資産が数百兆円規模の銀行や保険などの金融業も含めた全社では、合算ROAは1.57%まで下がります。上場企業全体の動向を見るには向きますが、個別銘柄と比べる物差しには中央値の方が向いています。
市場区分別：グロースは平均がマイナス
市場区分別のROA（平均と中央値）
プライム（1,536社）：平均5.26%・中央値4.57%。赤字は3.9%と少なく、ROAが10%を超える資産の軽い企業が平均を中央値より押し上げる
スタンダード（1,550社）：平均2.53%・中央値3.60%。中央値は3市場で最も低い
グロース（587社）：平均−2.47%・中央値4.33%。赤字が28.8%あり平均はマイナスだが、上位25%ラインは9.55%と3市場で最も高い
同じ「平均」でも、赤字企業の多いグロースでは中央値との差が7ポイント近く開きます。新興企業のROAを評価するときは、平均ではなく中央値や上位25%ラインと比べてください。
日本企業全体のROA平均——法人企業統計では5.5%
非上場の会社も含めた日本企業全体の平均は、財務省「法人企業統計調査」の総資本経常利益率で確かめられます。2025年度は全産業（金融業・保険業を除く）で5.5%でした。2026年9月1日に公表された年次別法人企業統計調査（令和7年度）の時系列データに掲載された値です。総資本利益率は総資産利益率とも言われ、財務総合政策研究所の解説でも一般にROAと呼ばれる指標とされています。
ただし、上場企業の集計とは分子・分母・対象が違うため、数字をそのまま比べることはできません。総資本経常利益率は経常利益を総資本（負債と純資産の合計）の期首・期末平均で割った比率です。
分子
上場企業の集計：当期純利益
法人企業統計：経常利益（特別損益と法人税等を差し引く前）
分母
上場企業の集計：期末の総資産
法人企業統計：総資本の期首・期末平均
対象
上場企業の集計：上場3,673社。原則として連結決算で、銀行・保険も含む
法人企業統計：非上場を含む営利法人の単体決算。金融業・保険業を除く
同じ2025年度の法人企業統計で、当期純利益（96兆6,436億円）を期首・期末平均の総資本で割ると4.2%になります（KabuGraph算出）。分子を当期純利益に揃えると、上場企業の中央値（4.10%）と同じくらいの水準です。ただし法人企業統計は全社の合計どうしの比率なので、同じ形で比べるなら上場企業の合算ROA（金融業を除く3.14%）が相手になります。
総資本経常利益率の推移（全産業・製造業・非製造業）
2025年度の5.5%は、公表値をさかのぼれる1961年度以降で最も高い水準です。バブル期の1988〜89年度でも3.9%、リーマン・ショック後の2009年度は2.2%でした。2020年度（3.4%）を底に5年続けて上がっています。
上場企業でも同じ流れが見られ、ROAの中央値は2020年度の2.78%から2025年度は4.08%に上がりました（決算期末が4月〜翌年3月の決算を1年度とした。決算短信よりKabuGraph算出、現在上場している企業ベース）。
製造業・非製造業と、会社の規模別の平均
2025年度の総資本経常利益率を業種・資本金の規模で分けると、次のとおりです（金融業・保険業を除く）。
製造業：7.1%（資本金10億円以上の大企業に限ると8.2%）
非製造業：4.9%（同5.1%）
資本金10億円以上：6.1%
資本金1億〜10億円：6.3%
資本金1千万〜1億円：4.2%
資本金1千万円未満：3.4%
中小企業の平均を知りたい場合は、資本金1億円未満の会社全体の4.0%が目安になります。いずれも経常利益ベースなので、当期純利益で計算した自社や投資先のROAと並べると高めに見えます。
ROAの計算式と計算方法｜任天堂の短信で9.5〜15.1%に分かれる分子・分母の選び方
ROAの計算式は「利益÷総資産×100」。分子（営業・経常・純利益）と分母（期末か期首・期末の平均か）の選び方で、任天堂の2026年3月期は9.5%〜15.1%まで変わります。決算短信の総資産経常利益率の定義、計算手順、Excelの式、四半期での求め方を解説。
ROA「5%基準」は平均と比べて高いか
「ROA 5%以上が優良企業の目安」は経験則で、統一された定義や統計的な根拠があるわけではありません。上場企業の分布に当てはめると、どの位置に当たるのかを確かめます。
5%以上の会社は1,499社で、上場企業の40.8%です。中央値（4.10%）を約0.9ポイント上回るので「平均より上」には入りますが、上位4分の1に入るには7%（P75は7.00%）が必要です。10%以上は440社（12.0%）でした。
日本企業全体の総資本経常利益率5.5%と比べても、純利益ベースで5%あれば見劣りしません。5%は「平均を上回る」ライン、7%は「上位25%」のラインと考えると、数字の位置づけがつかみやすくなります。
業種別のROA平均——33業種の中央値と平均
業種別の中央値は、最上位の情報・通信業6.67%から銀行業0.28%まで幅広く、医薬品は中央値がマイナス（−0.42%）です。同じ集計をもとに、グラフには中央値の上位15業種と下位8業種を、表には東証33業種すべての中央値と平均を並べました。
業種別ROAの中央値と上位25%ライン（上位15業種・下位8業種）
業種の水準を知る物差しには中央値を、業種内で優れているかの目安には上位25%ライン（P75、グラフの琥珀色）を使ってください。上位25%ラインは情報・通信業で10.68%、銀行業では0.39%です。
業種の「平均」も並べると、中央値と大きく離れる業種があります。赤字企業の多い業種ほど平均が中央値を下回り、医薬品の平均は−25.98%まで沈みます。ガラス・土石製品も、1社の大幅赤字（ROA −169%）だけで平均が1.32%まで下がり、中央値4.84%と大きく離れています。
業種 | 社数 | 中央値 | 平均 |
|---|---|---|---|
情報・通信業 | 596 | 6.67% | 3.44% |
鉱業 | 5 | 6.19% | 6.11% |
精密機器 | 52 | 5.65% | 2.63% |
ゴム製品 | 16 | 5.48% | 4.79% |
サービス業 | 529 | 5.29% | 4.21% |
建設業 | 139 | 4.96% | 5.44% |
ガラス・土石製品 | 48 | 4.84% | 1.32% |
機械 | 206 | 4.38% | 4.07% |
電気機器 | 221 | 4.34% | 2.72% |
空運業 | 5 | 4.27% | 3.13% |
化学 | 201 | 4.12% | 4.47% |
海運業 | 11 | 4.07% | 3.81% |
食料品 | 123 | 4.00% | 4.00% |
その他製品 | 104 | 3.87% | 2.98% |
非鉄金属 | 32 | 3.78% | 2.25% |
不動産業 | 129 | 3.72% | 3.78% |
卸売業 | 277 | 3.64% | 3.49% |
小売業 | 321 | 3.56% | 2.69% |
水産・農林業 | 12 | 3.43% | 4.77% |
金属製品 | 86 | 3.41% | 3.32% |
石油・石炭製品 | 9 | 3.37% | 3.18% |
倉庫・運輸関連業 | 31 | 3.35% | 3.96% |
輸送用機器 | 80 | 3.29% | 3.09% |
鉄鋼 | 37 | 3.15% | 2.98% |
陸運業 | 56 | 3.05% | 3.49% |
電気・ガス業 | 29 | 2.98% | 4.12% |
パルプ・紙 | 24 | 2.59% | 2.98% |
証券・商品先物取引業 | 37 | 2.56% | 2.83% |
繊維製品 | 48 | 2.48% | 2.59% |
その他金融業 | 38 | 2.00% | 3.56% |
保険業 | 14 | 1.67% | 2.31% |
銀行業 | 79 | 0.28% | 0.31% |
医薬品 | 78 | −0.42% | −25.98% |
製造業の主な業種の中央値は、機械4.38%・電気機器4.34%・化学4.12%・輸送用機器3.29%・鉄鋼3.15%です。鉱業・空運業（各5社）のように社数の少ない業種は、1社の決算で値が大きく動く点に注意してください。
プラス圏で最も低い銀行業（0.28%）と最上位の情報・通信業（6.67%）の差は約24倍です。医薬品は78社の半数（39社）が赤字で、中央値がマイナスになっています。この差がなぜ生まれるかを次のセクションで解説します。
なぜ業種でROAが大きく違うのか——資産の「重さ」の構造
ROAの分母は「総資産」であり、ビジネスモデルに必要な資産の量が業種ごとに根本的に異なるため、ROAの水準も大きく変わります。
銀行業が0.28%で「正常」な理由
銀行は預金者から預かったお金を貸し出して利ざや（貸出金利−預金金利）で稼ぐビジネスです。預金は銀行にとって「負債」であり、総資産は貸出金・有価証券などで膨大な金額になります。たとえば三菱UFJフィナンシャル・グループの2026年3月期は、総資産431.7兆円に対して純利益2.43兆円で、ROAは0.56%です。それでも銀行業のP75（0.39%）を上回る、業界内では高い水準です。銀行同士の比較にROAは有効ですが、他業種と比べて「低いから非効率」と判断するのは的外れです。
情報・通信業が高い理由——軽資産モデル
SaaS企業やゲーム会社は、工場や大規模な在庫を持たず、ソフトウェアと人材で収益を生みます。総資産が小さいまま利益率が高いため、必然的にROAが高くなります。情報・通信業のP75は10.68%であり、上位4分の1の企業は10%を超えています。
医薬品の中央値がマイナスになる理由——研究開発の不確実性
医薬品は中央値−0.42%、P25は−34.07%という極端な数字です。売上のないまま研究開発費を計上するバイオベンチャーが多く、78社の半数（39社）が赤字だからです。
一方で大手はまったく別の顔を持ちます。中外製薬のROAは17.6%（2025年12月期）と全業種でも屈指の高さですが、武田薬品工業は2026年3月期に純損失となり、ROAは−1.0%でした。米国の反トラスト訴訟で出た陪審評決を受け、訴訟引当金4,025億円を計上して決算を修正したためです（武田薬品の発表、2026年6月5日）。
業種の中央値が個社の実力を表さない典型例で、医薬品は同業種比較よりも個社ごとの分析が欠かせません。
高ROA企業の共通点——デュポン2分解で読む
ROAは「売上高純利益率 × 総資産回転率」に分解できます（デュポン分解）。高ROAの企業は、利益率が高いか、資産の回転が速いか、あるいはその両方を実現しています。
利益率型：高い付加価値で稼ぐ
ブランド力や技術力で高い利益率を維持する企業です。キーエンスの2026年3月期は営業利益率51.0%、売上高純利益率38.1%という際立った利益率で、総資産回転率は0.32回にとどまりますが、ROAは12.1%と電気機器のP75（6.79%）を大きく上回ります。中外製薬（純利益率34.5%×回転率0.51回＝ROA 17.6%、2025年12月期）も同じパターンです。
回転率型：資産を高速で回す
小売業や卸売業は利益率が低いものの、在庫を高速で回転させて総資産回転率を高めます。ディスカウントドラッグストアのコスモス薬品は、2026年5月期の売上高純利益率が2.9%と低い一方、総資産回転率は1.84回に達し、ROAは5.4%と小売業の中央値（3.56%）を上回っています。
投資家がチェックすべきポイント
ROAが改善した企業を見つけたら、デュポン分解で利益率の向上なのか、回転率の改善なのかを切り分けることが重要です。
利益率の改善→ 価格転嫁やコスト削減が奏功。持続性があるか（一時的な特別利益ではないか）を確認
回転率の改善→ 遊休資産の売却や在庫圧縮が奏功。持続的な仕組みの変化か、単発の資産売却かを区別
両方が改善→ 経営改革が本格的に進んでいるサイン。最も評価できるパターン
ROAの目安を狂わせる3つの要因
業種別の目安を押さえたうえで、収益力と関係なくROAを動かす会計上の要因も知っておく必要があります。実際の収益力が変わっていなくても、会計処理の変更だけでROAが動くことがあるからです。
①リース会計基準の変更（IFRS第16号・企業会計基準第34号）
IFRS適用企業では、2019年1月1日以後に開始する事業年度からIFRS第16号によりオペレーティング・リースがオンバランス化（使用権資産とリース負債をB/Sに計上）されました。利益への影響は小さい一方、総資産が膨らむため、ROAは低下します。店舗を多数リースする小売業・外食産業などで影響が大きく、適用前後でROAを単純比較すると、収益力が落ちたように見えてしまいます。日本基準でも、2024年9月公表の企業会計基準第34号「リースに関する会計基準」（企業会計基準委員会）が2027年4月1日以後に開始する事業年度から適用され（2025年4月1日以後開始の事業年度から早期適用可）、同じ影響が出ます。
②M&Aによるのれんの増加
企業買収を行うと、取得価額と純資産の差額が「のれん」として資産に計上されます。大型M&Aを繰り返す企業は総資産が膨らみ、利益が同じでもROAは低下します。日本基準ではのれんを20年以内で規則的に償却するため利益も圧縮されますが、IFRSではのれんを償却せず減損テストのみ行うため、総資産が高止まりしたままROAが下がる構造になります。
③特別損益・一時的な資産変動
工場の売却益や減損損失、政策保有株の売却などは当期純利益を大きく変動させます。ROAの分子（当期純利益）が一時的な要因で上下するため、単年度のROAだけを見ると実力を見誤ります。3〜5年の推移で傾向を見ることで、一時要因を除いた実力値を判断できます。
ROAの目安を実際の投資判断に使うには
ここまでの平均・業種別データと注意点を踏まえ、ROAを実際の投資判断に使う手順をまとめます。
業種の中央値と比べる——対象企業の業種の中央値（上の表）を確認し、その企業のROAが中央値より上か下かを見ます。全体の中央値4.10%は、業種が分からないときの目安です
上位25%ラインで位置づける——上位25%ライン（P75、業種別のグラフ）を超えていれば業種内で上位4分の1の効率性で、高ROAの持続性（競争優位の源泉）を確かめます。中央値を大きく下回るなら、構造的な問題か一時的な要因かを見極めます
3〜5年の推移をチェック——ROAが改善トレンドにあるか、悪化トレンドにあるかが重要です。単年度の数字だけでなく、方向性を見ます
デュポン分解で原因を特定——利益率の変化なのか、回転率の変化なのかを切り分けると、改善の持続性を判断できます
ROEと組み合わせる——ROAが高く、ROEとの差も小さい企業は、借入に頼らずに高い収益性を上げています。ROAは低いのにROEが高い場合は、負債（財務レバレッジ）で引き上げている可能性があり、リスクの見極めが必要です。詳しくはROAとROEの違い、ROEの水準はROEの目安の記事で解説しています
まとめ
ROAの平均は、上場企業の単純平均が2.88%、中央値が4.10%です。赤字企業に引っ張られない中央値を「平均的な会社」の物差しにすると、5%を超えれば上位約4割、7%を超えれば上位25%に入ります。
上場3,673社の直近通期は平均2.88%・中央値4.10%・上位25%ライン7.00%（KabuGraph算出、2026年9月28日時点）
日本企業全体（財務省「法人企業統計」、2025年度）の総資本経常利益率は5.5%で、1961年度以降で最も高い。経常利益ベースなので、純利益ベースのROAより高く出る
業種の中央値は銀行業0.28%から情報・通信業6.67%まで約24倍の開きがあり、医薬品は中央値マイナス。必ず同業種内で比較する
高ROA企業は「高利益率型」か「高回転率型」のどちらか。デュポン分解で特定する
リース会計の変更・M&Aのれん・特別損益で収益力と関係なく動くため、3〜5年の推移で判断する
ROA（総資産利益率）とは｜5%基準と業種別ギャップ、ROEとの使い分け
ROA（総資産利益率）の計算式・5%の目安・業種別の違いを解説。デュポン2分解（利益率×回転率）の読み方、ROEとの違いと使い分けがわかります。
ROAとROEの違い｜財務レバレッジが生む差と業種別の使い分け
ROAとROEの違いを計算式・分母の意味・財務レバレッジの影響から解説。デュポン分析によるROE＝ROA×レバレッジの関係式、業種別の目安と使い分けがわかります。
