ROA（総資産利益率）とは｜5%基準と業種別ギャップ、ROEとの使い分け

2026年8月27日

ROA（Return on Assets：総資産利益率）は、企業が持つ「すべての資産」を使ってどれだけ効率よく利益を生み出しているかを示す指標です。自己資本だけを見るROEとは異なり、負債を含めた総資産に対する収益性を測るため、経営全体の効率を把握できます。

この記事では、ROAの計算式と5%の目安、業種によって数値が大きく異なる理由、デュポン分解による分析手法、そしてROEとの使い分けまでを体系的に解説します。

この記事の内容（目次）

ROAの計算式
1. 具体例で計算してみる
ROAの目安
1. 業種別のROA水準
ROAの分解（デュポン分析）
ROEとの違いと使い分け
1. ROEが高くてもROAが低い企業に注意
ROAの注意点
まとめ

ROAの計算式

ROAは「当期純利益 ÷ 総資産 × 100」で算出します。企業が保有するすべての資産（自己資本＋負債）を使って、どれだけの利益を生み出したかを百分率で表します（出典: 財務省財務総合政策研究所「法人企業統計調査からみる日本企業の特徴」、弥生）。

ここでの「総資産」とは、貸借対照表（B/S）の左側全体、つまり自己資本と負債を合わせた金額です。現金・売掛金・在庫・設備・土地など、企業が事業に投じているすべての資産が含まれます。

具体例で計算してみる

たとえば、当期純利益が50億円、総資産が1,000億円の企業のROAを計算すると、次のようになります。

この企業は100円の資産に対して5円の利益を生み出しているということです。ROA 5%は一般的に「優良」とされる水準です。

ROAの目安

ROAの一般的な目安は5%以上が優良企業の水準です。ただし、この数値は業種によって大きく異なるため、同業他社との比較が基本になります（出典: バトンズ）。

ROA水準	評価
7%以上	非常に優秀
5〜7%	優良
3〜5%	標準的
3%未満	業種特性か改善余地かの見極めが必要

この区切りの根拠は上場企業の分布です。上場企業（約3,700社）のROAの中央値は約4%で、5%を超えれば中央値超え、7%以上なら上位25%に入ります（東証上場企業の直近通期決算短信よりKabuGraph算出、2026年9月11日時点）。分布の詳細はROAの目安の記事で解説しています。

業種別のROA水準

ROAは業種ごとに「当たり前の水準」が大きく異なります。これは、業種によって事業に必要な資産の規模がまったく違うためです。

業種（東証33業種）	ROAの中央値	特徴
情報・通信業	6.67%（上位25%は10.63%超）	大型設備が不要で利益率が高い
サービス業	5.27%（上位25%は8.65%超）	人的資本が中心で固定資産が少ない
小売業	3.56%（上位25%は5.86%超）	薄利多売で回転率が高い
製造業（化学・電気機器・機械・精密機器）	4.15〜5.65%（上位25%は6.11〜8.12%超）	工場・設備への投資が必要
電気・ガス業	2.98%（上位25%は4.60%超）	巨額のインフラ資産を保有
銀行業	0.28%（上位25%でも0.39%）	預金が総資産に含まれるため極めて大きい

出典：東証上場3,711社の直近通期決算短信よりKabuGraph算出（2026年9月11日時点）。ROA＝当期純利益÷総資産（期末）の東証33業種別中央値、カッコ内は上位25%ライン（P75）。経済産業省「2024年企業活動基本調査確報（2023年度実績）」でも情報通信業6.4%・製造業5.4%・小売業4.5%・電気・ガス業2.5%

たとえば、IT企業は開発したソフトウェアを少ない固定資産で販売できるため、ROAが10%を超えることも珍しくありません。一方、銀行は顧客の預金が総資産に含まれるため、ROAが1%未満でも業界内では高水準と評価されます。

ROAの分解（デュポン分析）

ROAは「売上高純利益率」と「総資産回転率」の2つの要素に分解できます。この分解により、ROAが高い（または低い）原因を具体的に特定できるようになります（出典: Funda Navi）。

分解式の「売上高」は分子と分母で相殺されるため、最終的には「純利益 ÷ 総資産」に戻ります。しかし途中の2要素を見ることで、企業がどのような戦略で利益を生み出しているかがわかります。

売上高純利益率 ― 「いくら儲けたか」

売上高純利益率は、売上に対してどれだけの利益が残ったかを示します。この数値が高い企業は「高い付加価値を提供して利幅で稼ぐ」ビジネスモデルです。代表的なのがSaaS企業やコンサルティング会社です。

総資産回転率 ― 「資産をどれだけ活用したか」

総資産回転率は、保有する資産1円あたり何円の売上を生んだかを示します。この数値が高い企業は「少ない資産で多くの売上を回す」ビジネスモデルです。代表的なのが小売業や卸売業です。

2つの経営モデルの比較

同じROA 5%でも、その中身はまったく異なることがあります。以下は2つの典型的なパターンです。

指標	ソフトウェア企業A	スーパーマーケットB
売上高純利益率	20%	2%
総資産回転率	0.25回	2.5回
ROA	5%	5%

ソフトウェア企業Aは高い利益率で稼ぎ、スーパーマーケットBは資産を素早く回転させることで同じROAを達成しています。ROAの数値だけでなく、中身の分解を見ることで経営戦略の違いが見えてきます。

ROAを高めるための実践アクション

デュポン分解の2要素に対応させると、ROA改善の具体策が見えてきます。売上高純利益率を高めるには、高付加価値製品・サービスへのシフトやコスト削減が基本です。一方、総資産回転率を高めるには、分母である総資産を適正化する以下のアクションが有効です（出典: 三井住友カード）。

遊休資産の売却 — 稼働していない設備・不動産・車両など、利益に貢献していない固定資産を処分して総資産を圧縮する
過剰在庫の圧縮 — 在庫管理を最適化し、滞留在庫を削減する。棚卸資産回転率の改善はROAに直結する
売上債権の回収期間短縮 — 売掛金の回収サイクルを早め、資産に滞留する売上債権を減らす（回収した現金で借入を返済すれば総資産そのものが圧縮される）

投資家の視点では、ROAが改善傾向にある企業は経営効率の向上が進んでいると評価できます。逆にROAが低下し続けている企業は、資産の肥大化か利益率の悪化が進んでいないか確認すべきです。

ROEとの違いと使い分け

ROAとよく比較されるのがROE（自己資本利益率）です。どちらも企業の収益性を測る指標ですが、最大の違いは「分母に負債を含むかどうか」にあります。

項目	ROA（総資産利益率）	ROE（自己資本利益率）
計算式	純利益 ÷ 総資産	純利益 ÷ 自己資本
分母に含むもの	自己資本＋負債	自己資本のみ
視点	経営全体の効率性	株主目線の効率性
負債の影響	受けにくい	負債が多いほど高くなる
一般的な目安	5%以上	8%以上（経済産業省「伊藤レポート」）
業種間比較	不向き（同業他社で比較）	業種を問わず比較しやすい

ROEが高くてもROAが低い企業に注意

ROEは自己資本のみを分母とするため、借入を増やして自己資本比率を下げると、利益が変わらなくてもROEは上昇します。これが「レバレッジによるROEの嵩上げ」です。

たとえば、ROEが15%と高水準でも、ROAが2%しかない企業は、その差の大部分を借入金のレバレッジで生み出しています。このような企業は景気悪化時に返済負担が重くなり、業績が急激に悪化するリスクがあります。

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ROAの注意点

ROAは便利な指標ですが、数値を鵜呑みにすると判断を誤ることがあります。以下の点に注意してください。

簿価ベースの限界

総資産は帳簿上の金額（簿価）で計上されるため、時価との乖離がROAを歪めることがあります。たとえば、数十年前に取得した不動産を低い簿価のまま保有している企業は、実態よりもROAが高く見えます。

大型投資の直後はROAが一時的に低下する

工場新設やM&Aなど大型投資を行うと、総資産が一気に膨らみます。投資の成果が利益に反映されるまでにはタイムラグがあるため、投資直後のROA低下は「悪化」ではなく「成長投資の過渡期」である可能性があります。

M&Aによるのれんの影響

企業買収で発生する「のれん」は総資産に計上されます。買収額が大きいほどのれんも大きくなり、ROAを押し下げる要因になります。日本会計基準では最長20年で償却するため、毎年のれん償却費が利益を圧迫し、ROAがさらに低下するケースもあります。

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リース会計基準の影響

IFRS16号（リース会計基準）の適用により、従来はオフバランスだったリース資産がB/Sに計上されるようになりました。店舗を多数借りている小売業やオフィスリースの多い企業は、会計基準の変更だけで総資産が膨らみ、ROAが低下することがあります。さらに、日本基準（J-GAAP）を採用している企業についても、2024年9月に公表された企業会計基準第34号により、2027年4月1日以後開始する事業年度から新リース会計基準が強制適用されます（出典: ASBJ）。原則としてすべてのリースがオンバランス化されるため、今後は日本基準の企業でも同様のROA低下が発生する可能性があります。過去のROAと比較する際は、会計基準の変更有無を必ず確認しましょう。

現預金の過剰保有

日本企業に特有の論点として、事業自体の収益性は高いにもかかわらず、手元に過剰な現預金を蓄積しているために総資産が膨張し、ROAが低く算出されるケースがあります。ピクテ・ジャパンの市川眞一氏は法人企業統計をもとに「日本企業の真の問題は、資産規模に対する利益水準、即ちROAが低いことであり、その裏付けが分厚い内部留保である」と指摘し、その背景として総資本回転率が1990年代初頭の1.0回超から0.53回へ落ち込んだことを挙げています（出典: ピクテ・ジャパン）。

ただし、内部留保の中身は現預金とは限りません。同氏は「内部留保＝現預金」と考えるのは誤りだとしており、過去10年間で内部留保が約137兆円増えた一方、手元流動性の増加は約33兆円にとどまります。ROAの低さが現預金の溜め込みによるものか、不採算事業や政策保有株式など他の資産の肥大化によるものかは、B/Sを見なければ分かりません。

投資家としては、ROAが低い企業を見たときに「事業の効率が悪いのか」「単に現預金を溜め込んでいるだけなのか」を区別することが重要です。B/Sで現預金の比率を確認し、事業に必要な運転資金を大きく超える現預金がある場合は、配当や自社株買いなど株主還元の余地があると考えることもできます。