「株主還元」の記事

高配当株をおすすめしない理由をデータで検証。配当込みのリターンは長期では上回った方が多いが、2017年9月末からの5年は市場全体に負けるなど時期次第。株価の急落で利回りが上がった株は6割が翌期に減配した（2017〜2025年）。

配当性向は利益のうち配当に回した割合、配当利回りは株価に対する配当の割合で、配当利回り＝配当性向÷PERでつながる。ソフトバンク・積水ハウス・キーエンスで計算し、上場企業を4つの型に分けると、高利回り×低性向でも翌期に約2割が減配。実績と予想の違いも解説。

配当性向100%超は利益より多く配っている状態。2016年以降に100%以上だった延べ1,143件の翌期の減配は22.7%（30〜50%は11.7%）で、7割超は据え置きか増配。高い理由の見分け方と、決算短信で確かめる点を解説。

配当性向の平均と目安を上場企業2,906社の決算短信で集計。中央値35.8%、平均53.1%、30%以上が67.5%（2026年10月14日時点）。市場区分・33業種別の水準と10年の推移、東証集計の38.1%、投資家が望む水準、S&P500との比較も解説。

記念配当は創立・上場の周年などを記念して普通配当に1回だけ上乗せする配当。法令上の区別はなく、内訳は適時開示と決算短信の注記で確かめる。中外製薬の実績利回り4.41%は普通配当だけなら1.98%（2026年10月13日終値）。翌期の減配の見方や税金も解説。

減資は資本金を減らす手続きで、上場企業の多くは株数も純資産も変わらない無償減資です。欠損を埋めて配当の余地をつくる、資本金1億円以下で税を軽くするといったメリットと、2025年からの外形標準課税の見直し、手続き、株主への影響、JALの100%減資まで実例で解説。

銀行の自己資本比率は、自己資本を、貸出などを損失の出やすさで数え直したリスク・アセットで割って計算します。決算短信1ページ目の数%とは別物で、最低水準は海外拠点のある銀行が8%（CET1は4.5%）、国内だけの銀行が4%です。

株式の持ち合いは、企業同士が互いの株を持って安定株主になる慣行です。都銀・地銀等の保有比率は1990年度15.7%から2025年度1.7%へ（JPX調査）。政策保有株式との違い、解消の売りが株価に与える影響、有報での調べ方をトヨタ・大林組の実例で解説します。

株式投資指標を割安性・収益性・成長性・安全性・株主還元の5分類で一覧に。PER・ROE・自己資本比率・配当利回りなど20指標の計算式と、東証プライムの中央値（PER16.0倍・PBR1.36倍・ROE8.6%、2026年9月28日時点）、見る順番を解説します。

累進配当の定義・仕組みと配当性向・連続増配との違いを解説。三井住友FG・伊藤忠・三菱商事など採用企業の配当推移と、日経累進高配当株指数の選定基準から投資判断のポイントがわかります。

DOE（Dividend on Equity・株主資本配当率）の計算式・目安3%・配当性向との違いを解説。DOE＝配当性向×ROEの分解式の意味と、東証改革で採用企業が急増している背景がわかります。

配当性向の計算式（1株配当÷EPS）と決算短信での調べ方を解説。上場企業の中央値は35.8%（2026年10月）。水準ごとの読み方、業種の違い、配当利回り・総還元性向・DOEとの違いもわかります。